万能ワクチンは、インフルエンザウイルスに共通し、変異がほとんど起きない抗原を標的とするものであるが、その抗原を探し出すのが難しい。

　インフルエンザウイルスの発達・進化の過程で、ほとんど変化してないタンパクが、そのような抗原となり得る。インフルエンザウイルス（Ａ型）は絶えず変異して進化してゆくから、型が分かれるごとに抗原も変異する。

　原始的部分でウイルスが変異しても変わらないタンパク構造（抗原）が、ワクチンの標的としては理想となる。

　各国の研究チーム、少なくとも５チーム（企業を含む）以上がこの数年研究、開発を続けている。

　そうした中、１年前に見つかったウイルス抗原は、ヘマグルティニン（HA）の幹であり、そこは全てのＡ型インフルエンザウイルスに共通するタンパクがあり、進化の過程で変化してない抗原のようである。幹部分はウイルス粒子表面で隠れていて、通常は抗原として認識されないようだ。

　研究者達は莫大な数の人の抗体をチェックして、そこに作用する抗体を見いだし、同時にその幹部分が全てのＡ型ウイルスに共通した抗原となっていることを発見した。

　そこを標的とするワクチン開発、さらにはそれらの抗体を大量製造することで、モノクローナル抗体を利用したインフルエンザ治療が可能になる。

　今回、ロッシュ社がこのモノクローナル抗体製造技術のライセンスを獲得したという。

　膨大なライセンス料が研究チームに支払われたと思う。

　２～５年後にはこのモノクローナル抗体が治療用薬剤として市販される可能性が高い。そうなるとロッシュ社は、全Ａ型インフルエンザ治療薬として相当な収入を伸ばすはずだ。タミフルとの併用両方は相当効果があると思う。

　昨年２月２４日前後に当ウエブでは、多くの報道からの解説記事とサイエンスの論説を載せた。

　このときオランダの研究チームも類似の発表をして、超有名科学雑誌の”サイエンス”に掲載している。

　いずれにしても、この研究が実用化され、多くのＡ型インフルエンザが予防可能になったなら、ノーベル賞クラスの研究と評価される可能性はある。

　｛詳細欄｝に１年前に報道された米国チームとオランダチームの記事を引用しておく。このHAの幹部分は”ウイルスのアキレス腱”と呼ばれている。

　なお中国では昨秋に、H1N1インフルエンザから回復した人の血液を輸血して重症患者の治療を行い成果を上げていたはずだ。（回復患者の血液中には抗体が含まれている。もっともこの場合は、H1N1ウイルスに対する抗体であるが）。また中国ではH5N1感染者に対しても、回復した患者の血漿を輸注して成果を上げている。

 

　１月末から２月にかけてエジプトでH5N1鳥インフルエンザ感染者が２人出たとＷＨＯから発表された。珍しく１人は重体のようだ。２人とも成人だ。

　H5N1鳥インフルエンザは過去形に近くなり、海外報道機関も、ＷＨＯも大きく取り上げない傾向にある。それが正しいかどうか疑問ではある。

 

　しばし禁止されていたカソリック教会内での握手や抱擁が再開されつつあるようだ。米国、ボストンのカソリック大教区でそのような通知が出されたという。A/H1N1インフルエンザが下火になったせいだ。

 

　以前から気になっていることとして、ウエブでの広告である。

　大手報道機関のウエブサイトでも多い。

　新型インフルエンザ関連の記事のページには、新型インフルエンザ関連広告が自動的に掲載されている報道機関も多い。大手某社の場合、その広告数も非常に多い。

　記事にそうした広告を掲載する企業の報道内容に対する影響力も大きいと思う。

　＊＊は医学的には検証されてない、等の記事が載ることはあり得ない。なぜならそうした検証がされてないグッヅや栄養剤等が多くページに掲載されているからである。

　空気清浄器の売れ行きが伸びている記事は掲載される。そして広告も下の方に載っている。効果は期待出来ないと取材に管理人が答えたことがあるが、それはウエブでは掲載されなかった（紙面には載った）。一方、効果が期待されそうな談話を語った某専門家の場合は写真入りで掲載された。もちろんそのページの下には、某企業の商品広告が出ていた。

　新型インフルエンザ特需という表現を平気で使う報道機関もある。

　報道機関のニュースと、関連企業の広告が相まって国内の新型インフルエンザ情報の流れが出来る。

　マスクが在庫をつく、等の記事が出て、下の方に、ネット販売のマスク広告が載る、等は昨年は常時だった。大手新聞でもそうだった。

　本日は長野で７０代女性が死亡した記事が出ている。

　その報道機関のページの広告タイトルを参考までに列挙すると：

　・インフルエンザ対策商品－＊＊ご注文は＊＊へ

　・新型インフルエンザ対策－インフルエンザウイルスを１５秒で…。

　・パンデミック対策に効く－御社では対策済みですか？…

　・新型インフルエンザ対策－ＷＨＯ認定…。

 

　千葉で１５歳男子が死亡した記事では、何と次のように多くの広告が連なる有名報道機関のウエブもある；

　インフルエンザ対策商品

　　手指消毒用アルコール製剤、うがい薬 ご注文は、＊＊へ！
　新型インフルエンザ対策
　　企業の新型インフルエンザ対策の課題 企業の担当者向けサイト 会員登録無料
　糖尿病の本当の原因とは？
　　糖尿病でインフルエンザが重症化！ 糖尿とインフルエンザの危険な関係？
　パンデミック対策に効く
　　御社では対策済みですか？ スワンストアでパンデミック、BMC対策
　新型インフルエンザマスク
　　アマゾンで専門マスク販売中 新型 鳥・豚インフルエンザ対策に！

　

　これらは一例であるが、こうなると報道の中立性が疑われる。

　記者が書いたニュースは、ウエブでは広告との関係から反古にされるケースもありそうだ。

　今後新聞は紙媒体を止めて、ウエブ中心で有料化するという話もある。

　企業からの広告収入が重要な背景になるとしたなら、正しい中立的記事は望めないかもしれない。

　ペンの鋭さも資本主義の世界では鈍るとしたなら、一般市民は何を頼れば良いのだろうか？ 

　ＷＨＯの”偽りのパンデミック”宣言疑惑の本質には、多くの要因がからんでいる。

 

　ベトナムからの情報。

　以前から家きんの間でH5N1鳥インフルエンザが発生していたが、さらに多くの省に拡大していると、ベトナム動物保健省が発表した。

　この状態は近々、人での感染者が発生する可能性が高い。

　ベトナムではA/H1N1インフルエンザも流行している。ウイルスの遺伝子組み替えが起きることが以前から懸念されてはいる。

　

　南アジアと東南アジアでのH5N1鳥インフルエンザとA/H1N1インフルエンザ発生国をまとめる。

 　H5N1鳥インフルエンザ流行中（家きん）

　　インド、バングラデシュ、ネパール、ミャンマ、カンボジア、ベトナム、インドネシア

　 A/H1N1インフルエンザ流行中（人）

　　インド、　パキスタン、バングラデシュ、ネパール、ベトナム、インドネシア

 

　今、真夏の最中のオーストラリア、タスマニアからの情報。

　２人の兄弟が英国から訪ねてきた親戚からA/H1N1を感染。

　保健局では、今のうちにワクチン接種をと呼びかけている。オーストラリアでは、この秋からの発生を第２波と称している。

　オーストラリアとニュージーランドで、この秋から冬にどの程度流行するだろうか？昨年の大流行の後であるから、それほどの流行は起きないと管理人は考えている。集団免疫がそれほど出来ていないのだろうか？

　タスマニアは最初に秋がくる南部である。

　　

　昨日も書いたが、ヨーロッパでは高齢者と子供のワクチン接種（２回接種対象者）の２回目が中止になったようだ。マルタでの記事ではあるが、ヨーロッパ各国と相談となっている。

　妙なくらいインフルエンザはヨーロッパで流行していない現在、ワクチン接種の意義が失われてきているようだ（市民レベルと国レベル）。

　

　さらにＷＨＯによる”偽りのパンデミック宣言”問題が多くの人々から指摘され、またヨーロッパ評議会でのＷＨＯのケイジ・フクダ氏の答弁の嘘も指摘されている。すなわち、ＷＨＯはパンデミックの定義に重症度は以前から加味してなかったとする発言は、明らかに嘘であるのは、管理人も知っていたが、ＷＨＯのサイトにその証拠が載っているから、問題は泥沼に陥っている。

　ＷＨＯも世界的にパンデミックは下火に向かっていると発表し、以前ほどの強気の警告は出さなくなっている。ワクチン接種を急げ、との談話もない。

　表現が適度に変えられてゆくのは科学ではなく政治である。

　また発言者もケイジ・フクダ氏が中心でチャン事務局長の発言が少ない。

　パンデミック宣言を巡って首脳部の責任が問われるかもしれない。

 

　米国では連邦政府によるワクチン接種啓発がいまだ盛んであるが、接種率は２３．４％に過ぎない。連邦政府は２億回接種分の余剰ワクチンに関して、明確な考えを発していない。

　日本の接種率はどの程度なのだろうか？

　学童での２回目の接種率は？

　米国では３８％程度のようだ。

 

　米国カリフォルニア保健局からの情報。

　カリフォルニアでのA/H1N1感染者の致死率は１万人に１人という。0.01%。

　一方これまで１３００万人の州民（人口３５５０万人）がワクチン接種を受けているが、３人が死亡している。
　１人は接種時にすでにインフルエンザを発病していて、さらに溶血性連鎖球菌感染症を併発していた。１人は、心臓疾患保有者で、心因は原病によると考えられている。最後の例は現在当局でワクチン接種との因果関係が調べられている。
　これらのデータから言えることは、ワクチン接種による死亡率は最大で４３０万人に１人、または１３００万人に１人、または１３００万人でゼロということもあり得る。

　州ではワクチン接種に消極的人々に対する明るいニュースとなるはずだとコメントしている。

　でも問題はワクチン接種がどのような効果を上げるかであるが、そうしたデータはない。安全性を示すデータばかりである。

　ワクチン効果を示唆する発言はカナダ保健省とスウエーデン保健省から出ていたと思うが、流行が早期に終了したことを、ワクチン接種率が高いことをあげていた（スウエーデンは６割、カナダは５割弱）。しかしこれは正しいかどうか分からない。流行が１０月初旬には終息していた香港の接種率はわずか２．５％程度だ。

　日本の厚労省の説明のように重症化を抑える効果に関しては、今のところデータはない。

　一方、ヨーロッパでの批判的意見の中に、昨年の南半球ではワクチンは無かったが、死者数は季節性インフルエンザよりも低く、また想定された数の十分の一以下だったではないかという主張も見られる。

 

　世界屈指の臨床医学雑誌であるNew.Engl.J.Med（ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン、米国）に、A/H1N1インフルエンザの家庭内感染率の調査結果が掲載された。これは１２月末にオンライン版に掲載され、CIDRAPが紹介していたものだ。米国で流行初期に感染者が出た家庭を調査して、家庭内感染の実態を評価したもので、調査研究としては卓越したものである。以下簡単に：

　｛感染者が発生した２１６家庭野中で２７％で二次感染者が出た。
　全家庭の家族メンバー総数６００人中、１３％で感染（７８人）。これは１９５７年と１９６８年のパンデミックの際の感染率２０％よりも遙かに低く、季節性インフルエンザの場合４０％近くまで感染率が上がることもあることを考えると、A/H1N1の家庭内での感染率は低いと言える。
　全家庭の家族の平均年齢は２６歳であったが、感染した家族員の年齢の中央値は１４．５歳から１６．５歳であった。
　家族内で、小児とティーエイジャーが成人よりも明らかに感染し易いことが確認された。
　１８歳以下は１９歳から５０歳の２倍、５０歳以上はさらに低い。
　感染するまでの中央期間は２．６日間。｝

 

　家庭内での感染率が低いことは、日本国内で最初に発生した関西の高校の例を見ても明らかだった。この米国の調査結果以上に、日本では、家庭内で子供－＞両親、祖父母への感染率は非常に低く、起きた感染の大多数はハイティーン以下の兄弟間であった。

　米国の家庭内環境と比較すると、日本の方が、より密に家族が接していると思うが、その日本の方が成人層への感染率がさらに低い（正確な学術的データは知らないが、行政的に公表されたデータから考えると、両親への感染例は極めて少ない）。

　A/H1N1の感染率が季節性インフルエンザよりも低いことは、発生当初から想定されていた。

　このウイルスは、明らかに易感染層である十代以下の子供達が密接に接触している場で感染しやすく、成人が多く集まる公共の場所、交通機関内での感染率は非常に低い。成人での感染は散発的で、発生数もに非常に少ないことから、それは確認される。

　通常の季節性インフルエンザでは、特に香港型、巷で成人や高齢者が感染する率が高いから、社会的にもインフルエンザ流行がインパクトをもって影響してくる。

　A/H1N1インフルエンザが、季節性インフルエンザのように高齢者施設で流行した事例はどの程度あるのだろうか。皆無に近いと思う。

　そうしたことから考えても今回発表されたロンドン大学と米国ＣＤＣの研究報告は、疑問の予知無く頷ける。

 

　A/H1N1の家庭内感染率は季節性インフルエンザよりも低い。この表現は、A/H1N1の社会全体における感染率は低いという表現に置き換えることが出来るかもしれない。感染が高率に発生するのは、十代以下の子供達が密接に集合する学校、キャンプ、その他の場所に限定されている。（米国の場合、ハイティーンから２０代前半の兵士達が集まる新兵訓練部隊でも発生はしているが）。そうした場所での感染率は別な調査が必要である。

 

　新型インフルエンザであるから、誰も免疫を保有していない。だから感染率は高いという先入観から、初期の学術的報告（といえるか分からないが）では、感染力が高いようなもっともらしい発表が見られた。いわゆるバイアスがかかった研究報告である。

　致死率も然り。０．５％ととか、０．４％ととか、色々な致死率が論文で計上された。（オイオイ、ソンナニ、アナタガタのシュウイデハ、ヒトガシンデイルノデスカ？と当時思った）

　

　問題は、新型インフルエンザであるかどうかの分析が科学的になされないで、ＷＨＯが新型インフルエンザ（パンデミックインフルエンザ）と宣言したから、新型インフルエンザなのだと判断した研究者の方に問題があることは、意外と社会では気づかれていないようだ。だから当初は危険な新型インフルエンザを想定させるような研究発表が相次ぎ、マスコミももっともらしく取り上げる傾向にあった。

　新型インフルエンザ、またはパンデミックインフルエンザの科学的定義が全くなく、ただＷＨＯが宣言したことから、それに従ったことが、混沌の始まりだったような気がする。

　昨年初冬に、何人かの”専門家”が冬には大流行、または変異ウイルス誕生の心配があると語り、それは結構マスコミ受けした。当方は取材に対して、既に易感染層の子供達の多くが感染したし、低温下ではH1N1ウイルスは活動性を減じるようだから、年明けには流行はしないと思うと答えると、それは記事にはならなかったようだ。

　そして今、秋口に煽ったマスコミはオリンピック取材に忙しいのか、新型インフルエンザに関する記事は書かない。全くアフターサービス精神に欠ける。

 

　オーストラリアからの情報。

　ニューサウスウエールズ州では夏の真っ最中であるが、２～３ヶ月もするとH1N1の第２波が発生する可能性があると言う。今のうちに乳幼児のワクチン接種をすべきと啓発がされている。

　保健当局者の説明では、今年度からA/H1N1は季節性インフルエンザの中心になると考えられている。ただし冬にどれだけ流行するかは分からない。

　昨年度の状況では、入院者の多くが乳幼児だったことから、今、乳幼児にワクチン接種を行うことは重要だ、とコメントしている。現地は８月である。

 

　５日に発表になったハーバード大学公衆衛生学部のアンケート調査結果を、ニューヨークタイムズがまとめて発表している。

　大多数の米国人は豚インフルエンザワクチンを接種する意志はなく、パンデミックは去ったと考え、また脅威が誇張されたと考えていることが明らかになった、と前文で書いている。

　訳文を｛詳細｝欄に掲載してある。

　なおＣＤＣはハーバード大公衆衛生学部に依頼して世論調査を行っているようだ。

 

　５日、ＷＨＯはH1N1のタミフル耐性株による感染発生事例が２２５件報告されていると発表した。以下CIDRAP ニュースから。

　｛世界のタミフル耐性H1N1株、２２５事例に達する
　ＷＨＯは５日タミフル耐性H1N1事例がこれまで２２５例見つかったと報告した。耐性株はいくつかの事例では集団内で人人感染を起こしたが、地域内へは拡大はしていない。
　多くの事例では極度に免疫が抑制された患者で耐性株が見つかっていることから、ＷＨＯでは、このような患者のモニターを強化すべきと言っている。
　２２５事例は２０カ国で見つかっている；アメリカ大陸で６５、ヨーロッパで７７、アフリカで１、西太平洋地域で８２例となっている。
　十分にデータが分析されることが可能な１４２事例のうち、５６（４０％）例が極度に免疫が低下した患者で検出、５４（３８％）例が治療中に検出、そして１５（１１％）が予防投与中に検出されている。１６例は抗インフルエンザ薬が使用されてない事例での検出となっている。
　ＷＨＯは耐性株が集団感染した３事例を挙げている。米国、英国、及びベトナムである。

　ＷＨＯは広くパンデミックが広がっていて、多くのタミフルが使われているのに対して、耐性株の頻度は低いとコメントしている。｝　

 

　米国ミシガン州。

　｛第３波が発生する可能性があるから、ミシガン保健当局では未だ２回目のワクチン接種を行っていない子供達の両親に１７万６０００通の手紙を発送する。１０歳以下の子供達はワクチンを２回接種する必要がある。
　保健当局によると３０万８０００人の子供達が１回目のワクチン接種を行っているが、６５％が未だ２回目の接種を行っていないという。
　州民全体では接種率は１１％とされる。｝

　手紙を郵送するというのがすごい。ワクチン接種が必要と考えるなら、保健当局はここまでするのが本当なのだろう、と思う。

　ＣＤＣのシュチャット博士によると米国全体で、初回ワクチン接種を受けた１０歳以下の小児の中で２回目の接種を受けているのは３７％のようだ。

　２月も第２週に入った。

　札幌では雪祭りの真っ最中。

　昨日はマイナス１０度。今朝は零度という、揺さぶりを自然の神はかけてきている。

　気温の上下が実際にどの程度体調に影響をもたらすのかは分からないが、少なくとも現時点ではインフルエンザの流行は地域では見られてないから安心ではある。もちろん感染者は散髪的に発生しているが、定点では１以下の数値となっている。

　昨年６月にに”YOSAKOIソーラン祭り”が開かれ、多くの人々が全国から集まったが、その時点では関西を中心としてA/H1N1が流行しだしていた。しかし、札幌で流行しだしたのは８月末からだった。

　正直言って管理人は、多少の流行は起きえると考えていたが、それは物の見事に予想を裏切った。また秋の日本シリーズでも特に流行は再燃しなかった（１１月には札幌の流行は下火に向かっていた）。

　A/H1N1ウイルスの感染様式には未だ分かっていないことが多いと思う。

　最近の知見、およびこれまでの世界の流行状況を観察してきた管理人の仮説をまとめると以下の通りとなる。一般的に語られてないことを、敢えて強調する。もちろん私論である。

　・気温特性：２０度前後で感染力を発揮。低温では失活。

　・一般集団における免疫保有率：若年者ほど免疫的記憶がない可能性。

　・易感染層：１０代前半以下の年齢層。

　・重症化する層：健康者の中で免疫グロブリンG2(IgG2）が低下、または欠損している人が要注意。

　・感染様式：若年層の間での飛沫感染が中心。目からの感染が多い可能性。

 

　米国では”A/H1N1インフルエンザの流行が去ったのだろうか？”的論議が活発になっている。５日に発表となったＣＤＣのインフルエンザ週報を待っていたかのように、多くの報道機関が記事にしている。それはカナダやオーストラリアの報道でも扱っている。

　タイトルを列挙すると：

　ブタインフルエンザの流行は去りつつある、ＣＤＣが談話

　ブタインフルエンザ：米国では流行は去った？
　米国では未だブタインフルエンザは脅威である

　H1N1感染者数は減り続けている

 

　下図、定点医療機関を訪れたインフルエンザ様症状を呈する患者の割合。

　流行閾値を下回っているが、有意の感染者数はしばらくは発生し続きそうに見える。

　

　ハーバード大学公衆衛生学部の調査では、１８％の人々が第３波を恐れているに過ぎないという。

　またＷＨＯも世界の流行は既に下火になっていると表現している。

　ミネアポリスからよくまとまった論説が出ているので訳文を｛詳細｝に掲載。

 

　なお米国の場合注意を要する点として、人種により発生率が相当違う点である。生活環境、医療環境、健康状態に大きな差があるから、A/H1N1感染、および致死率に相当な影響が及んでいると思われる。

 

　国内での新型インフルエンザに関する記事は、ほとんどない。

　流行推移を絶えず観察してゆかなければ、今後の推移は予知出来ない。

　感染症対策は予防が８割以上を占め、治療は２割程度と思う。その予防にはどうすべきか、絶えず考え、模索し、そして社会に啓発してゆくのが公衆衛生学の役割であるが、それを社会に伝えるのはマスコミである。

　そうした行政とマスコミの連携は、欧米では日本以上によくとられている。

 

　大学受験、高校受験まで１ヶ月もない。

　あれだけ受験生で懸念され、浪人生のワクチン接種問題までニュースとなっていたが、そのフォロー記事が一切ない。

　社会で関心がなくなるとニュースも消え去る感じである。

　では、社会の関心は何が契機となってもたれるのだろうか。

　雪祭りに向かう多くの人並みを眺めながら色々と考えてしまう。

　しかし、十代でA/H1N1インフルエンザが再流行する確率は低い。

　心配するならＢ型かもしれない。

 

　インド、西ベンガル州でのH5N1鳥インフルエンザは、西隣のジャルカンド州へ広がっている可能性があるようだ。同州で警報を出した。

　既に国境の東側に隣接するバングラデシュでも発生していることは報告されている。

　順調にゆけば、通常２月中旬には流行は収まっているが、今年はどうなるのだろうか？

　カンボジア南部、ベトナム、ミャンマー、インドネシアでも家きんにおけるH5N1は発生している。幸いなことに人での感染例は今のところ、１月のインドネシアでの例を除いては無いようだ。

 

　管理人はいつもアフガニスタンが気になっている。

　H5N1鳥インフルエンザは時々家きんの間で発生したことは報じられるが、それが拡大したとの報道に接したことはない。調査は国連機関で行っているはずであるが…。

　昨年末にはH1N1インフルエンザが流行しだしたが、それはＷＨＯによると下火に向かったようだ。ここでも”パンデミック・インフルエンザ”は、すすり泣きながら退散したようだ。

　アフガニスタンでH1N1インフルエンザが流行すると多くの子供達が死亡する可能性があると思っていた。しかし蔓延せずに終息に向かっている。

　自然は分からないと思う。良い方向に向かうか、悪い方向に向かうか、科学では完全に予知できないことが多い。

 

　ＷＨＯの”偽りのパンデミック宣言”に関する報道やブログがヨーロッパでは相次ぐ。

　その中から、ＷＨＯのインフルエンザ担当最高顧問のケイジ・フクダ氏が嘘をついているとする発言がある。

　彼がヨーロッパ評議会の議員会議で発言した内容である。

　ＷＨＯはパンデミック（インフルエンザ）の定義の変更を行っていないし、また重症度を考慮に入れた定義は以前から無かったと、嘘の証言を行ったというものである。

　しかし２００９年５月以前のＷＨＯのウエブでは、莫大な数の死者と発病者が世界中で発生する流行、と定義している。明らかにＷＨＯの高官は嘘を言っているのである。

　一方、現在の定義では、Pandemics can be either mild or severe in the illness and death they cause, and the severity of a pandemic can change over the course of that pandemic.　（パンデミックは、疾病の重大性と死者数に関して、軽症である場合も重症である場合もあり得る。その重度は流行の過程で色々と変化し得る）、となっている。

　要するに現在の定義では、インフルエンザウイルスが世界中に広がり感染症を起こした場合、パンデミックと定義される。症状が鼻水程度でもである。明らかに以前のH5N1主流時代の定義と異なっている。

　また２００９年５月以前は、パンデミックフェーズ分類は３になっていたが、これは明らかにH5N1鳥インフルエンザの状況を表していた。しかしその後フェーズは６に変わり、以前のH5N1鳥インフルエンザのフェーズ分類は消えてしまっている。

　パンデミックを示す対象ウイルスがH5N1からH1N1に変わったことをＷＨＯは説明しているのだろうか？そしてH5N1のフェーズが消されてしまったことを、どのように説明しているのだろうか？

　多くの疑問点が置き去りにされたまま、パンデミックインフルエンザは去ってゆくのだろうか？

　最後に論点をまとめる意味からも、以前と現在のパンデミック定義を記載しているＷＨＯのウエブを対比しておく。

　以前の定義記載ウエブ　　　　　　　　現在の定義記載ウエブ

 

　ヨーロッパ、マルタからの報道。

　理由は科学的根拠に基づいたもので、ヨーロッパ各国と相談の上決定されたという。

　２回接種の必要がないと確認されたものと思うが、これはヨーロッパ全体での決定と思う。

　となると、現在米国では子供の２回目の接種啓発に必死であるが、国際的に考え方は統一されていないことになる。米国で２回目の接種を受けた子供の率は３７％に過ぎないようだ。（２月６日、ロイター）。

 

　ヨーロッパ最新状況　情報源ECDC

　インフルエンザ流行は例年以下、または流行なしの地域が大多数。２月４日情報。

　

　

 

　

　昨日夕方から結構忙しくなっている。

　香港保健省が週報を発表したが、その分析からＢ型が急増していることが確認された。

　そして以前から情報を送ってくれている神戸のドクターから、ある幼稚園でＢ型インフルエンザの集団発生が起きた可能性を知らされた。

　そして夜半に米国ＣＤＣ情報が更新され、またＷＨＯの週報も更新された。米国の報道機関がＣＤＣ情報を解析してウエブに掲載。米国報道も実に早い。

　今朝は状況をまとめるのに、朝から結構な時間を要した。

　生の情報は海外報道に掲載しているので、そちらで確認してほしいと思う。

 

　米国ＣＤＣ発表
　第４週（１月２４日～３０日）
　定点医療機関受診インフルエンザ患者の外来患者数に占める率は前週とほぼ同じ。流行域を下回っている。
　全州で広範に広がっている地域はなくなり、散発的発生が多くの州で見られているが、地域的に限局して流行している州も数カ所ある。
　肺炎またはインフルエンザが死亡原因とされる死者数は、例年の閾値を超えている。
　小児での死者数は９人報告された。ピーク時に比較すると三分の一であるが、例年に比較すると未だ多い。
　分離株の大多数はA/H1N1で季節性インフルエンザウイルスはＢ型だけであるが、頻度は１．７％。増加傾向はない。
　タミフル耐性A/H1N1は１．４％。増加傾向はない。

　

　以上の報告に関して米国とカナダを中心として、報道でいくつか論説が出ているが、代表的なものを三つ選んで訳してある。海外報道に掲載しているが、この｛詳細｝欄にも掲載した。　ＡＰとロイターの論説は類似しているが、ＡＰは米国政府の基本姿勢を評価している感じだ。ミネソタ大学のマイケル・オスターホルム教授の談話を引用しているが、政府のとった対策が過剰であるとの批判を否定しているが、連邦政府の対策にも委員として関与しているはずだから、当然のコメントと思われる。

　基本的に米国人の４割はA/H1N1インフルエンザの流行は去ったと考えていて、またワクチン接種も６０％の成人が受けてなく、また今後も受ける予定はないと、ハーバード大学のアンケート調査で答えているようだ。

　ＣＤＣの推定では８０００万人の米国人が感染して１１０００人が死亡したとされている。致死率は０．０１４％となる。

　また推定ワクチン接種率は７０００万人とされるから、約半数の米国人はH1N1に免疫を持っていると考えられる。

　専門家によってはこの免疫保有率から考えて、今後大流行する可能性は低いと考えているが、ＣＤＣのアン・シュチャット博士は、自分には再び大きな流行が起きるか予想は出来ないが、ウイルスが今後長らく感染を続ける可能性があるから、易感染者が感染する危険性はあると言い、それ故ワクチン接種をすべきと訴えている。

　人口の５割前後が免疫になっている可能性があるとなると、今後の流行はそれほど大きなものは考えられない。日本では感染者が２０００万人前後、そしてワクチン「接種者が２０００人（最大見積もった場合）とすると４０００万人程度が免疫になっている可能性がある。

　でも問題としてワクチン接種者の免疫はせいぜい４ヶ月前後と考えるのが安全だ。となると再度追加免疫を行う方が良いのだろうか、という疑問が生じる。

　秋からの季節性インフルエンザワクチンには、このA/H1N1が含まれるはずだ。となると問題はこれから１０月までの間に、AH1N1が再流行する可能性があるのかどうかが焦点となる。

　再流行を懸念するなら、昨年中にワクチンした人々は再接種した方が良いという論議も生じる。

　

　米国では分離ウイルス株の大多数はH1N1でH3N2は未検出、Ｂ型は１．７％にすぎない。しかしＷＨＯの報告によると、中国大陸では分離株の６６％がＢ型と急増している。

　昨日の当日記でも報告したが、香港でも分離株の２０％がＢ型であり、それはこの１ヶ月間、急増している。

　今後国内でもＢ型の集団発生が起きる可能性が高い。

　Ｂ型は日本国内では、環境気温が暖かくなる時期に感染力を増す。２月中旬から３月末である。

　要注意である。特に季節性インフルエンザワクチンを接種していない学童は感染しやすいかもしれない。

 

　午前中にカナダ保健省からの週報がアップされた。第４週（１月２４日～３０日）。

　既に流行は終息しているカナダではあるが、既に週ごとのデータ発表を中止した英国と違って、状況を毎週発表してくれることは助かる。

　１１月末には流行が下火になったカナダであるが、その後インフルエンザ感染者数は非常に少ない状態が続き、例年の発生者数よりも有意に低い。

　外来受診患者数１０００人に占めるインフルエンザ様患者の割合。　

　

　

 

　カナダの各州におけるインフルエンザ発生状況。

　白色：流行なし、淡青：散発的発生、青：地域的流行。

　
　スコットランド行政府がブタインフルエンザ発生報告を終了した。

　理由は報告するほどの発生数ではなくなったからとされ、それは終息しつつあるという。

　英国保健省でも今週でパンデミックインフルエンザ・ホットライン・サービスを終了した。

　最近気になることとして、米国で昨年末にクリスマス休暇明けには（新年）、学校でA/H1N1インフルエンザの再流行があり得るから要注意、今のうちにワクチン接種をとの啓発が行われていたが、１月に入ってから再流行の気配はなく、現在順調に小康状態に入っている。

　しかしその後、ＣＤＣや各地の保健局では、春に第３波が発生する可能性もあるから、まだワクチン接種を行っていない人は受けるようにと啓発している。しかし接種率は２割に達してないようだ。

　絶えず再流行が起きるという警告は意味があるのだろうか？

 

　ヨーロッパでは昨年ブタインフルエンザが流行し始めたとき、オランダの有名なウイルス学者と保健相が、大々的に警告を発し、対策を促したことが非難の矢面に立たされ、それがヨーロッパ全体で、パンデミック宣言は正しかったのか？という疑惑の問題として取り上げられている。ある報道機関の調査では、ヨーロッパ全体として１兆４０００億円がパンデミック宣言により抗インフルエンザ薬とワクチンの備蓄に費やされたという。

　今、ワクチンの大多数は余り、また薬もほとんどは在庫のままという。

　そしてインフルエンザは例年の流行以下で、発生数は非常に少ない。

　その一方で、大製薬企業の売り上げが伸びた記事が散見される。

　この周辺の状況についてオランダから詳細な論説が出ている。時間がないから訳してはいない。

 

　ＷＨＯが多大の関心を抱いた１１月末のメッカ大巡礼でも、A/H1N1インフルエンザは流行しなかった。これに関しては以前から多くの報道内容とコメントを書いた。

　流行しなかった事実は報道で意外と取り上げられない。

　オリンピック開催地バンクーバーを初めとして、カナダでは流行は完全に終息状態であることも報道されない。

　何か変だと思う。

　多くの人々はパンデミックインフルエンザの正しい状況をどこまで知っているのだろうか。

 

　札幌市の第４週定点報告が発表されているが、0.45と低く、感染者の発生はほとんどないようだ。休校、学級閉鎖の類もゼロである。

　今日から雪祭りである。

　インフルエンザが流行してない雪祭りはあったのだろうか。ふと考える。

　管理人は、この冬にはA/H1N1は流行しないだろうと昨秋から語ってきた。

　理由は、多くの易感染者（小児）が感染して免疫ができたことと、このウイルスが低温では意外と感染力を示さないという海外での流行状況から　の判断があった。

　しかし流行予測は確率的にしかいえない。冬期間にA/H1N1が大流行する確率は１０％程度と言ってきた。

　代わりに香港型の季節性インフルエンザが流行する可能性を考えていた。昨年の１０月頃ではあった。しかし現在海外では香港型ウイルスはほとんど検出されていない。ものの見事にウイルス干渉現象が起きたようだ。中国と香港でＢ型ウイルスが増え始めているだけである。

　Ｂ型インフルエンザが流行する可能性は、２月中旬から３月にかけてあり得ると現在考えている。Ｂ型は春の息吹の中に拡大する癖がある。しかしＢ型は症状が軽い。ノロウイルス胃腸炎に似ているかも知れない。胃腸症状と短期間の発熱。

 

　ヨーロッパからの研究報告。

　コペンハーゲンの研究チームによる。

　昨年秋口からのヨーロッパにおける豚インフルエンザ流行時期に、小児（５～１４歳）での死亡数が、例年の同時期に比較して増えたことが確認され、その増加率が２８％だったとされる。成人では変化はなかったようだ。またこの流行期における死亡者数は、例年のインフルエンザ流行期におけるそれよりも少なかったようだ。

　所謂超過死亡という考え方に則った分析であるが、豚インフルエンザ流行期に小児が例年の時期以上に死亡したが、それは豚インフルエンザによるものだろうとする考え方である。ヨーロッパの中のいくつかの国を対象として行われたが、それらの国全体の人口としては６６８０万人となっている。例年よりも７７人多かったとするが、それが２８％の増加率というから、例年は平均でその期間、２７５人の小児（５～１４歳）が死亡していることになる。

　米国ではA/H1N1で３００人以上の小児が死亡とされる。人口は３億人であるから、今回の研究報告と大体符合する。すなわち、今回対象とした国の総人口の4.5倍が米国の人口であるが、小児の死者数も大体4.5倍程度となっている。

　それに比べると日本での小児の死亡数は極めて少ないことになる。厚労省の統計では、未成年者で３９人。５～１４歳で１７人となっている。ヨーロッパのデータで考えると１００人前後の小児（５～１４歳）の死者数が出ていることになる。

　上記は海外報道で紹介してある。

 

　香港保健省、インフルエンザ週報第５週が発表になった。２月３日までの１週間のデータである。

　インフルエンザ感染者数は相変わらず少ない。流行域を下回っている。分離ウイルス株の８０％近くがA/H1N1で、１９％がＢ型となっている。Ｂ型は明らかに増えている。

　２月は香港もインフルエンザシーズンである。

　インフルエンザ専門医療機関への受診者数の推移を示す。

 

　分離株の推移を示す。明らかにＢ型が急増し始めている。我が国でも要注意！！

 

　

　

神戸の幼稚園でＢ型インフルエンザ集団発生か？

 

　神戸のＤＲから情報が提供された。

　｛神戸の幼稚園年少組（在籍２９名）で１４名のインフルエンザ集団発生が起こりました。
全員迅速検査でB陽性、うち二名の検体が環境保健研究所に送られ新型は否定され、現在培養分離中とのことです。｝

 

　今後Ｂ型発生の可能性があることから、インフルエンザ症状があるとき、また再び学校内でインフルエンザ集団発生が起きたときはＢ型も考慮の必要がある。

　神戸の例から考えると年少児童が易感染層かもしれない。

　抗インフルエンザ薬は効くとされるが、投与の必要があるかどうか…。

　ノロウイルスの集団発生と混同されるのが気になる。